夫婦共働きをすればお金の不安から開放される理由について紹介します。
サラリーマンとして家族を養うこと考えた場合、お金のことは避けられません。結婚式や新婚旅行、子どもの出産、どんなイベントにもお金ってかかりますよね。そして子どもが生まれた後もお金の問題は常につきまといます。
学費に給食費、病院代、様々な費用がかかってくるのです。ちなみに一人の子供を大学卒業までに育て上げるには平均的に1000万円～2000万円程のお金が必要になります。このようにお金のことを考えていくと、計画性が必要だとわかりますよね。
当然のことですが、安定的に貯金をつくるのであれば、夫婦のどちらかが働くよりも共働きの方が効率的ですよね。
そこで今回は、お金の上手なやりくり方法と夫婦共働きのメリットを紹介します。
世帯年収として考えよう
家計を考える時は、世帯単位で考える考え方が必要になります。例えば、高度経済成長期は、男性が外で働き、女性が家で仕事をすることは当たり前の光景でした。ですから男性の稼ぎのみを世帯年収と考えても多くの家庭では何も問題はありませんでした。
それができた背景には、一億総中流社会という言葉で表されたように、会社員として勤めていれば、年功序列で給料が上がり、男性だけでも家族を養えるという時代背景があったのです。
ところが現代はそのような状況とは全く違います。平均給与は下がり続ける一方で、企業は正規雇用として人を雇うのではなく、安く雇用できて、簡単に雇用契約を解除できる非正規雇用の人材をどんどん扱うようになりました。
その結果、男性1人あたりが稼げる年収の額が下がっただけでなく、不安定な雇用の中いつ今の仕事が無くなるかわからない状況で働かなければならない。そんな状況が当たり前となったのです。
この社会状況の変化に対応していくためには、昔の考え方から変わらなければなりません。夫婦は夫だけの稼ぎに頼るのではなく、共働きすることを考えるべきなのです。例えば、非正規雇用であれば、30歳で年収300 万円もしくはそれ以下で働いている人も少なくありません。この年収で、子どもを養うことを考えたらお金に不自由を感じる可能性がありますよね。
ところが、妻が同じように非正規雇用でも、年収200万円稼いでいたとしたらどうでしょうか。世帯年収としては500万円になりますよね。そうなってくると家計にもかなり余裕が生まれてくるでしょう。
つまり夫婦共働きをすれば、細かい節約を積み重ねるよりも、金銭的に余裕を持って生活できるというメリットがあるのです。
共働きならリスクヘッジできる
先ほどお伝えしたように、非正規雇用で働いていると常に失職の危険がつきまといます。また2016年の派遣法改正により、派遣労働者は専門的な業務であったとしても継続して働くことが難しくなり、非正規雇用に対する風当たりは強くなっています。
また正規非正規に関係なく、景気が悪くなると労働者は基本的に過酷な労働環境に置かれやすくなってしまいます。
そうなると病気になってしまうリスクも高まりますよね。これらはあくまでもネガティブな想定をする為の情報ですが、こういった事態が起きた時に、どのように対処するのかを考えておくことは非常に大切なことです。
もし夫婦でどちらか片方しか働いていなくて、病気の療養期間を過ごせるだけの生活費が蓄えられていなければ、それぞれに実家の親に援助を求める必要が出てきたリ、働いていなかったもう一方が働かなければならなくなります。
その一方で平素から共働きでいたとしたらどうなるでしょうか。普段から貯金でき ている可能性が高いだけでなく、どちらかが倒れてしまっても、もう一人が変わらず働き続けることで、経済的なことの悩みを減らせるのです。
ここまで共働きで働くことについてお伝えしましたが、いかがでしたか。子どもがいる場合は保育所などの考えなければならないこともありますが、少なくとも経済的な心配が減らせるのは確かです。
もし今よりも世帯年収を上げることや、お金に余裕を持って暮らしていきたいという場合は、共働きは有効な手段の一つなのです。
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