派遣のライン工で腰痛・ぎっくり腰になったら退職するべきか? 腰痛の先にあるヘルニアの恐怖

 立ち仕事を長い間していると、最も痛めやすい部分が腰です。腰痛・ぎっくり腰は中年の病気だと思われがちですが、20代30代の若い人でも腰痛に悩まされる人は多いです。特に立ち仕事をやっている工場、小売、サービス業界の人は腰痛が悩みの種になりがち。
 私のクライアントで、派遣社員としてライン工の仕事をやっている30代の男性がいました。以前も立ち仕事をしていたのですが、業績が悪化し会社が倒産。その後、転職費用を貯めるために短期の派遣に入ったのですが、腰の爆弾が火を噴いて腰痛になってしまい、毎日、出勤前に痛み止めを飲みコルセットを巻いて仕事をするようになってしまいました。
 しかし、ライン工の立ち仕事はきつく、退職するべきか悩んでいました。
 この場合、腰を労って辞めるべきなのか、それとも短期だからと頑張って働くべきなのでしょうか?
 私は6ヶ月以上働いているのであれば、診断書をもらい休職手当をもらいつつ療養することをオススメします。派遣社員といえどもフルタイムで働いていれば、休職手当はもらえます。腰痛で休職出来るの? と思う方もいるかもしれませんが、腰痛でも休職は可能です。
 しかし、1~2ヶ月目に発症した場合は休職制度は使えません。それでも私は退職すべきだと思います。なぜなら、腰痛は悪化すると持病になってしまい未来永劫、就業に支障が出る状態になってしまうからです。


腰痛が悪化するとヘルニアになる

 腰痛を放置して悪化させてしまうと、腰椎椎間板ヘルニアになってしまい日常生活に支障が出る障害になってしまいます。
 クッションとなっている椎間板は年をとるにつれて弾力がなくなっていき、ひび割れが起きます。神経を圧迫していくと、強烈な腰の痛みが発生します。立っていられないほどの痛みが遅いかかり、横になっていることしかできず、動けなくなります。
 咳、くしゃみなどの小さな衝撃ですら腰に痛みがはしります。ヘルニアは腰痛だけでなく、足先がしびれ、様々な障害につながります。最終的に手術を受けることになります。

非正規雇用だからこそ身体を労るべき

 立場の弱い、経済的に厳しい非正規雇用だからこそ、身体に異変があったら病院にいき即座に治すべきです。悪化すれば将来的な収入はさらに減ってしまい、生活保護に頼らざるをえない状況まで追い込まれてしまいます。
 身体が資本、とはよくいったもので、日銭よりも自分の身体を第一に考えることが重要です。

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